MIDS ―― 発行と、自らを縛る規律

MIDS は Midas Chain のネイティブトークンであり、その発行体は、Midas 取引所とは別法人の Krysos である。トークンの発行と取引所の運営を、同一のバランスシート、同一の規制上の立場に置かないための構成である。

本書は一つの原則に従って書かれている。ここに記した主張はいずれも、実物を提示できるコードによって担保されているか、まだ決定していない事項として明記されているかのどちらかである。数値が未設定であれば、推計を事実として示すことはせず、未設定と記す。

• 供給上限は、流通量ではなく累計発行量に対して課される。したがってバーンは恒久的であり、焼却されたトークンが新たな発行余力として戻ることはない。
• 販売はトランシェごとに行い、各トランシェには開始前に公表される上限を設け、自動停止の仕組みを伴う。上限は、それに達する前に開示される。
• 現時点で、自己循環によらない実質的な規模の需要の受け皿は存在しない。本書はこれを省かずに明記する。

総量 200 億 MIDS を五つの枠に配分する。これはバーン前の数値であり、供給量として存在する数値はこれ以外にない。本書の以前の草案ではこれを 10 億としていたが、ローンチ前、まだ 1 トークンも発行されていない段階で 200 億に引き上げた。

トークンのホワイトペーパーの多くが、願望の一覧を並べる箇所である。本書はここに棚卸しを置く。現時点で中身が空の項目も、そのまま示す。

トークン販売枠の大部分は、パートナープログラムを通じて配分される。そのプログラムは同時に、本トークンにかかる売り圧の最大の発生源でもある。この二つの事実は、同じ節に置かれるべきものである。

参加者は、300 日かけて放出されるパッケージを購入する。放出分は米ドル建てで積み上がり、保有者が請求した日の市場価格で MIDS に換算される。その際、公表済みのスプレッドが差し引かれ、1 日あたりの換算枠、1 人あたりの上限、異常な価格変動に対するサーキットブレーカーが適用される。

債務が米ドル建てであり、決済が MIDS で行われる以上、市場に到達するドル額はトークン価格に左右されない。価格が下がっても売却額は減らず、同じドル額を渡すために必要なトークン数が増えるだけである。

列挙して差し障りのないものではなく、実際に重要なものを挙げる。

• 薄い需要に対する継続的な放出。上場保証金による需要が現実のものとならなければ、発行体以外に実質的な買い手は存在しない。
• 発行体は、自らのトークンについてショートポジションを抱えている。米ドル建ての債務を MIDS で決済する以上、価格が下がれば弁済に要するトークン数は増える。ここに価格を支えようとする誘因が生じる。これは開示すれば足りるものではなく、構造として抑止しなければならない。
• 外部監査は未実施。コントラクト層は広範なテストを経ているが、外部のセキュリティ監査は受けていない。自らの準備状況評価においても、これが変わるまで実際の資金を預かってはならないと記している。
• 価格はまだ市場が決めたものではない。MIDS が第三者の実際の注文フローの中で取引されるようになるまで、いかなる価格も発行体が算出した数値にすぎない。
• 保有の集中。合計 60 億 MIDS の三つの配分枠が時間をかけて権利確定し、請求による放出量に上乗せされる形で市場の重しとなる。
• 規制。利用の可否は法域と本人確認の結果に左右され、アクセスは拒否されることも、事後に取り消されることもある。

実装済みのコードと、構想にとどまるものとを切り分けて示す。ロードマップを製品として提示することが、この種の文書に最も多い誤りだからである。